また同社では、その後、『Autodesk Civil 3D』のアドオンツールである、3次元土木地質CAD/GISシステム『GEORAMA for Civil 3D』も導入している。これにより、地質情報の3次元化による効率的な地質解析手法の構築を進めている。

今回『GEORAMA for Civil 3D』を使い始めたという、地質部主任技師の田子 義章氏は、「地質部では、地質情報を3次元利用できることが必要不可欠であるため、『Autodesk Civil 3D』のアドオンツール『GEORAMA for Civil 3D』が発売されることも考慮して『Autodesk Civil 3D』を使い始めました。『GEORAMA for Civil 3D』は2005年末くらいに導入したばかりなので、まだ試しに1、2件で使ってみた程度ですが、便利だなというのが見えてきましたね」と、使い始めた印象を語る。また「本格的な活用は今年からになります。仮に昨年4月くらいから本格的に活用していたら、現時点でかなり活用できていたでしょうが、現状は『GEORAMA for Civil 3D』のライセンスが不足していることもあって、社内で利用している人は少ないです。今後は、さまざまな案件に広げて有効活用していきたいです。特に地質の調査や解析では、地下の断面図を縦、横、斜めとかに描かないといけないのですが、これを手作業で行うと、どんなに熟練している人でも間違えてしまいます。実際には目に見えないところですからね。それをすり合わせるために、大変な時間がかかるのです。しかし、『GEORAMA for Civil 3D』を使えば、そうした無駄な時間が減少すると思いますね。また、いったん図面の一部を書き換えると、他の関連する図面も書き換えなければいけないのですが、その作業も少なくて済むようになると期待しています。その辺の時間と労力を大きく軽減できると思いますね」と『GEORAMA for Civil 3D』の導入効果に大きな期待を寄せている。

また、逆にデータを受け取る側になったときにも同じような問題があるようだ。「2次元CADから3次元CADに変えるのは容易なことではありません。外部とのやりとりで、会社によっては受け取ったデータが2次元CADだったり、紙の状態だったりします。そこから3次元CADに作り直すのは大変な労力が必要です。CALS/ECでの3次元情報の取扱い方にもよってきますが、今後はデータの受け取り方も課題になるでしょう」と田子氏は語る。

現在、同社では『Autodesk Civil 3D』を約30本導入しているが、今後、ネットワークライセンスの見直しを図ることでコストを抑えることが可能になると期待している。

「地質部では毎年、最低でも1本ずつ増やしていきたいですね。『Autodesk Civil 3D』と『GEORAMA for Civil 3D』をセットで購入する形にしていきたいと思いますが、そのときも大塚商会さんに協力していただくことになるでしょう」と田子氏は、今後3次元CAD化を進める上で、大塚商会のさらなるサポートに期待を寄せている

このように同社では、コスト面を十分考慮しながら、2次元CADから3次元CADへの移行に全社的に取り組んでいる。今後、『Autodesk Civil 3D』を有効活用することによって、同社の設計業務における生産性はますます向上していくことだろう